今年の4月から省エネ法の改正が施工され、住宅を建てる際に建築士から、建築主へ省エネ性能に関する説明をすることが義務となりました。
2021年夏号のDMでもその内容をざっくり説明しています。
住宅を新築する際に、まず
省エネ基準にするためにどんな家づくりにするかなど、ご説明します。
建築主にも省エネ基準に適合するように努力する義務が課せられています。
※建築主が説明を希望しない場合:その旨の意思表示をした場合、建築士からの説明は行われません。
つぎに
家づくりのプランを決めていき、大体決まったら、省エネ基準に適合しているかを確認するために外皮性能やエネルギー消費量を計算します。
適否を確認するためには間取りや内部建具、設備、照明器具なども関係してきます。この辺りは性能表など確認して、省エネ基準に適合しやすいものを選んでいく必要があります。まずは建築を依頼する工務店などにお任せしてみるのも一つです。
適合を気にしない場合は気に入った設備などでまずは計算してもらうのもいいと思います。
それから
省エネ基準に適合しているか、していないかに加え、一度決定したプランがどの程度の省エネ性能を持った住宅なのかを建築士から説明します。
適合していればOK。適合していない場合は適合するように性能を上げていくか、そのままでいいかを一緒に考えていきましょう。
最後に
省エネ基準に適合させるためには家そのものの性能や設備の性能を上げる必要があります。おのずと、コストも上がります。
予算ありきの家づくり。あまりに予算をオーバーしてしまうなら考え物です。
しかし、省エネ住宅で日々の光熱費は基本的に減少します。(電気を食う設備を使うと省エネじゃない家と変わらない恐れがあります。)なので、少しプラスして適合するのなら、省エネ基準を満たす住宅を目指してみてはいかがでしょうか。
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